Bリーグの歴史

日本のプロバスケの発展と今

1. 日本にバスケットボールが伝わった時期（1908年）

バスケットボールの誕生と日本への伝来

バスケットボールは、1891年（明治24年）にアメリカ・マサチューセッツ州のスプリングフィールド・カレッジで、ジェームズ・ネイスミス博士によって考案されました。体育の授業中に屋内でできるスポーツとして生まれたこの競技は、すぐにYMCA（キリスト教青年会）を通じてアメリカ国内外へ広まりました。

日本へバスケットボールが伝わったのは、それから約17年後の**1908年（明治41年）です。京都にあったYMCA（Young Men’s Christian Association, キリスト教青年会）**の支部で活動していた外国人指導者が、日本で初めてバスケットボールを紹介したとされています。

この時、日本人にバスケットボールを教えたのは、YMCAの関係者である**フレデリック・ストレンジ（Frederick Strange）**や、その他の宣教師たちでした。京都YMCAでは、彼らがアメリカから持ち込んだルールを基にバスケットボールの試合を行い、日本国内におけるバスケットボールの歴史がスタートしました。

日本国内での普及と成長

バスケットボールは、YMCAを中心に関西地方から関東地方へと広がり、特に学校教育の一環として取り入れられるようになりました。

1910年代に入ると、東京高等師範学校（現在の筑波大学）や、全国の師範学校を中心にバスケットボールが普及しました。体育教師の育成課程に組み込まれたことで、各地の学校で体育の授業としてバスケットボールが取り入れられ、日本の学生スポーツの一つとして定着していきました。

また、**1917年（大正6年）**には、早稲田大学と慶應義塾大学が日本初の大学バスケットボール試合を行ったとされており、大学スポーツとしてのバスケットボールも徐々に人気を集めるようになりました。

1927年：日本バスケットボール協会（JBA）設立

バスケットボールの普及が進む中で、国内統括組織の必要性が高まりました。その結果、**1927年（昭和2年）に「日本バスケットボール協会（JBA）」**が設立され、正式に国内の競技運営が始まりました。

JBAは、ルールの統一、全国大会の開催、審判の育成などを進め、日本のバスケットボール界を組織的に支える役割を果たしました。

この時期に、日本初の全国規模の大会として**「全国中等学校バスケットボール選手権大会」**（現在のウインターカップの前身）が開催され、学生バスケットボールの発展に大きく貢献しました。

1936年：ベルリンオリンピックでバスケットボールが正式競技に

1936年（昭和11年）のベルリンオリンピックでは、バスケットボールがオリンピック正式競技となりました。日本もオリンピックの男子バスケットボール競技に初めて出場し、国際大会への参加が本格化しました。

日本代表はこのオリンピックで**9位（全23か国中）**という成績を残し、バスケットボールが国際競技としても定着し始めたことを示しました。

しかし、その後の第二次世界大戦の影響で、日本のスポーツ界全体が停滞し、バスケットボールの発展も一時的に鈍化しました。

2. 実業団リーグの成立（1967年）

JBL（Japan Basketball League）の創設

1967年（昭和42年）、日本のトップレベルのバスケットボールリーグとして**「日本リーグ（JBL, Japan Basketball League）」**が創設されました。

JBLは、企業のバスケットボール部が中心となり、企業スポーツとしての側面を持ちながら、日本のバスケットボール界を牽引するリーグとして発展していきました。しかし、当時の選手たちは**企業の社員として働きながら競技を行う「実業団方式」**を採用しており、完全なプロリーグではありませんでした。

このため、バスケットボール選手は、日中は会社の業務をこなし、終業後や週末に練習や試合を行うという形態で活動していました。この方式は、日本におけるスポーツの発展に大きな影響を与えましたが、後にプロ化を進めるうえでの障壁となりました。

JBL創設時の参加チーム

JBLの創設時には、以下の8チームが参加しました。これらはすべて企業の実業団チームでした。

チーム名	所属企業
住友金属	住友金属工業
三井生命	三井生命保険
大日本印刷	大日本印刷
日本鋼管	日本鋼管（現JFEスチール）
トヨタ自動車	トヨタ自動車
松下電器	松下電器産業（現パナソニック）
いすゞ自動車	いすゞ自動車
日立製作所	日立製作所

JBLは、国内トップリーグとして全国リーグ戦を導入し、日本バスケットボールのレベル向上に貢献しました。

JBLの発展と変遷

JBLは日本のバスケットボールのトップリーグとして発展しましたが、1990年代に入ると、より競技レベルを向上させるためにリーグの改革が行われました。

1993年：JBLのプロ化構想
- 1993年、日本バスケットボール協会（JBA）は、JBLのプロ化構想を発表しました。しかし、多くの実業団チームが反対し、プロ化は実現しませんでした。
- これにより、日本のバスケットボールはプロリーグへの移行が遅れる要因となりました。
1996年：「JBLスーパーリーグ」への改称
- 1996年にはリーグの名称を**「JBLスーパーリーグ」**に改称し、リーグの競技レベル向上を目指しました。
- しかし、リーグの運営体制や選手の待遇面では依然として「実業団方式」が維持されており、プロ化には至りませんでした。
2001年：「JBL」に再び戻る
- 2001年には再び**「JBL（日本リーグ）」**の名称に戻り、従来の実業団リーグの形態を維持しました。
- しかし、日本国内のバスケットボール界では、プロ化を求める動きがさらに強まっていきました。

JBLの課題

JBLは長年にわたり日本のトップリーグとして機能しましたが、いくつかの課題がありました。

プロリーグ化の遅れ
- 企業の実業団チームが主体であったため、プロ選手制度の導入が進まず、プロ化の波に乗り遅れました。
- その結果、日本のバスケットボールは世界と比較して競技レベルの向上が遅れることになりました。
選手の待遇
- JBLでは、選手は企業の社員として雇用され、給料は会社から支払われていました。
- そのため、企業の業績が悪化すると、バスケットボール部の廃部や縮小が行われることがあり、選手のキャリアが不安定でした。
ファンの拡大が困難
- 実業団リーグのため、一般のスポーツファンに向けたマーケティングが不十分であり、観客動員数が伸び悩みました。

3. 日本初のプロリーグ「BJリーグ」の誕生（2005年）

BJリーグ設立の背景

1990年代から世界のバスケットボール界ではプロリーグ化の流れが進んでいました。特に、アメリカのNBAやヨーロッパの各国リーグはすでにプロ化されており、選手の待遇や競技レベルが向上していました。

一方、日本では、**JBL（日本リーグ）**が長年トップリーグとして存在していましたが、**企業の実業団チームを中心とした「社員選手制度」**が続いており、プロ化が進みませんでした。

1993年、日本バスケットボール協会（JBA）はJBLのプロ化を検討しましたが、企業側の反発により実現せず、結果としてJBLは企業スポーツのまま存続することになります。

その後、日本のバスケットボール界はプロ化を望む勢力と、現状維持を望む企業チームとの対立が深まることとなりました。

BJリーグの誕生（2005年）

このような状況の中、バスケットボールのプロ化を推進する動きとして、2005年にBJリーグ（Basketball Japan League）が発足しました。

BJリーグは、企業の実業団チームではなく、完全なプロクラブとして運営されるリーグでした。これにより、選手はバスケットボールを職業とすることが可能になり、クラブは独立採算制で運営されることになりました。

BJリーグ発足の意義

日本初の完全プロリーグ
企業の実業団方式に頼らない独立経営
地域密着型のチーム運営
エンターテインメント性を重視した試合運営
昇降格のないフランチャイズ制を採用

こうした特徴を持つBJリーグは、日本におけるバスケットボールの新たな流れを作ることになりました。

BJリーグ初年度（2005-06シーズン）

2005年に開幕したBJリーグの初年度は、6チームでスタートしました。

チーム名	所在地
仙台89ERS	宮城県
東京アパッチ	東京都
新潟アルビレックスBB	新潟県
埼玉ブロンコス	埼玉県
大阪エヴェッサ	大阪府
大分ヒートデビルズ	大分県

BJリーグは、派手な演出やエンターテインメント性の高い試合運営を取り入れ、観客動員数の増加を目指しました。その結果、初年度のチャンピオンには大阪エヴェッサが輝き、リーグの注目度も徐々に上がっていきました。

BJリーグの拡大とJBLとの分裂状態

BJリーグはその後、着実にチーム数を増やしていきました。

2006-07シーズン：8チーム（富山グラウジーズ、ライジング福岡が新加入）
2007-08シーズン：10チーム（高松ファイブアローズ、琉球ゴールデンキングスが新加入）
2011-12シーズン：19チームに拡大（リーグが東西2地区制に）
2012-13シーズン：21チーム（過去最多）

一方で、JBL（実業団リーグ）は依然としてプロ化に踏み切らず、実業団方式を維持していました。 そのため、日本のバスケットボール界は「JBL（実業団）とBJリーグ（プロ）という2つのトップリーグが存在する分裂状態」となり、国内競技の統一が課題となりました。

JBLとBJリーグの対立

BJリーグは、日本のバスケットボール界の発展を目指して設立されましたが、JBL側はBJリーグの存在を認めず、両者は対立関係にありました。

JBL側の主張

企業の支援なしではチーム運営が難しい
BJリーグは経営基盤が不安定である
長年の伝統を持つJBLの方が日本のバスケットボール界を支えてきた

BJリーグ側の主張

日本のバスケットボールを発展させるにはプロ化が不可欠
企業の実業団方式では、バスケットボールの人気が広がらない
欧米のようなプロリーグが必要

この対立が長く続いたことで、日本のバスケットボール界は分裂し、国際的な競争力の向上が遅れる要因となりました。

BJリーグの成功と課題

BJリーグは地域密着型のチーム運営を進め、日本全国でバスケットボールの人気を広げることに成功しました。特に、沖縄県に本拠を置く琉球ゴールデンキングスは、圧倒的な人気を誇るチームとなり、リーグ全体の発展を牽引しました。

しかし、以下の課題も存在しました。

財政基盤の弱いチームが多い
- 企業の支援を受けないため、チーム経営が厳しく、経済的に不安定なクラブが多かった。
- 2008年には東京アパッチが経営難でリーグを脱退する事態も発生。
リーグの統一問題
- JBLとBJリーグが統一されず、国内最高峰のリーグが2つ存在する状態が続いた。
- 結果として、日本バスケットボール協会（JBA）はFIBA（国際バスケットボール連盟）から国際大会への出場資格停止という処分を受ける事態となった。
観客動員数の伸び悩み
- プロリーグでありながら、サッカーJリーグや野球のNPBと比較すると、観客動員数が少なかった。

4. JBLとBJリーグの統合へ（2013年～2016年）

統合のきっかけ：FIBAからの制裁

2013年、日本のバスケットボール界に大きな転機が訪れました。
FIBA（国際バスケットボール連盟）が、日本バスケットボール協会（JBA）に対して国際試合への出場資格停止処分を下したのです。

その理由は、JBL（実業団リーグ）とBJリーグ（プロリーグ）の2つのトップリーグが並立していることでした。

FIBAは以前から日本に対し、「国内リーグを1つに統合し、競技レベルを向上させるように」と指摘していましたが、JBAはこの問題を長年解決できずにいました。

そして、FIBAはついに強硬手段として、日本の代表チーム（男子・女子ともに）が国際大会への出場禁止となる厳しい措置を発表しました。
この制裁により、日本のバスケットボール界は世界から孤立する危機に直面しました。

JBAの改革と統合に向けた動き

この事態を受け、日本バスケットボール協会（JBA）は事態を打開するため、統合に向けた動きを本格化させました。

2014年、JBAは川淵三郎氏（元Jリーグチェアマン）を新リーグ統合のリーダーに任命しました。
川淵氏は、かつて日本サッカー界でJリーグを成功させた立役者であり、彼の手腕によりバスケットボールの改革が期待されました。

川淵氏は「トップリーグが2つあるのは世界的に見てもおかしい」とし、JBLとBJリーグの統合を強力に推進しました。

統合の具体的な流れ

2014年：JBAがリーグ統合の方針を正式決定
2015年：新リーグの名称が「B.LEAGUE（Bリーグ）」に決定
2016年：Bリーグ開幕（JBLとBJリーグが完全統合）

この統合により、日本のバスケットボール界は初めて「完全なプロリーグ」として一本化されました。

Bリーグの特徴

統合後のBリーグは、以下のような特徴を持つリーグとなりました。

完全プロリーグ
- 企業の実業団方式ではなく、クラブ経営を重視
- 選手はプロ契約を結び、バスケットボールを職業にできる環境が整備された
3部制（B1・B2・B3）を採用
- B1（1部リーグ）：トップレベルのクラブが競う
- B2（2部リーグ）：昇格・降格の対象となるリーグ
- B3（3部リーグ）：新興クラブや地域クラブが参加し、将来的にB2・B1を目指せる
ライセンス制度を導入
- クラブが一定の経営基準を満たさないと、B1・B2に所属できない
- 健全なクラブ経営を促進し、経済的に安定したリーグ運営を目指す
エンターテインメント性の向上
- JリーグやNBAのように、試合をショーとして楽しめる演出を導入
- 観客動員数を増やし、地域密着型のクラブ経営を推進

Bリーグ発足後の成果

観客動員数の大幅増加
- BJリーグ時代は1試合平均1,500～2,000人ほどだったが、Bリーグ発足後はB1の平均観客数が4,000人以上に増加
- 2019-20シーズンにはBリーグ全体での観客動員数が100万人を突破
選手の待遇向上
- 完全プロ化により、選手の給与や契約形態が安定
- NBAやヨーロッパリーグへの挑戦者も増加（渡邊雄太、八村塁など）
国際競争力の向上
- 日本代表チームも強化され、2019年のFIBAワールドカップや2020年東京オリンピックに出場
- Bリーグのレベル向上が、代表チームの競争力アップにつながった

5. Bリーグの今後と「B革新」について

Bリーグの現状と課題

Bリーグは2016年の発足以来、順調に成長を遂げてきましたが、さらなる発展のためにいくつかの課題が指摘されています。

リーグ全体の競技レベルの向上
- 国内のトップ選手が海外リーグ（特にNBAやヨーロッパ）に流出し、日本国内の競技レベルが追いついていない
- 外国人選手の起用ルールなど、国際基準に合わせた改革が求められている
クラブの経営基盤強化
- 一部のクラブは安定した経営を維持しているが、財政的に厳しいクラブも多い
- 観客動員数やスポンサー収入の格差が拡大しつつある
国際的な知名度の向上
- 日本国内では人気が定着しつつあるが、海外ではまだ認知度が低い
- アジア圏のプロリーグ（CBA・KBL・PBA）と比べてもブランド力を高める必要がある

「B革新」とは？

Bリーグはこれらの課題を解決し、さらなる成長を目指すために、2026-27シーズンからの新たな改革プラン**「B革新」**を発表しました。

「B革新」とは、Bリーグの新たな進化を目指す大規模なリーグ改革のことで、特にリーグ構造やクラブ経営の基準を大きく変更する内容となっています。

「B革新」の主なポイント

1. 3部制から「2ディビジョン制」へ移行

現在のB1・B2・B3の3部制を改め、**B.LEAGUE PREMIER（Bプレミア）とB.LEAGUE ONE（Bワン）**の2つのディビジョンに再編成。

Bプレミア（B.PREMIER）：最高峰のリーグ（国際基準を満たしたクラブのみ）
Bワン（B.ONE）：Bプレミアを目指すリーグ（現在のB1・B2相当）

➡ 目的
世界で戦えるクラブを増やし、日本バスケットボールの競技レベルを向上させる。

2. 「平均入場者数4,000人」などの新ライセンス基準

Bプレミアに参加するクラブは、以下の厳しい基準を満たす必要があります。

平均入場者数4,000人以上
年間売上20億円以上
ホームアリーナの収容人数5,000人以上
クラブの経営基盤の安定性

➡ 目的
観客動員数や収益を増やし、クラブの経営安定化を図る。

現在のB1クラブでも、これらの基準を満たしていないチームが多いため、今後はクラブごとに施設の拡充やファン獲得戦略が求められる。

3. 「アジア最高峰リーグ」を目指す

Bリーグは、日本国内だけでなく、アジア全体のプロバスケットボール市場での競争力を高める方針です。

アジアの他リーグ（CBA：中国、KBL：韓国、PBA：フィリピン）との競争力を強化
アジア圏の有力選手を獲得し、リーグのレベルアップを図る
国際大会（BCL Asia・EASLなど）での結果を重視
NBAやヨーロッパに匹敵するリーグブランドを確立

➡ 目的
「Bリーグ＝アジア最高峰のリーグ」として世界に認知されること。

4. クラブの経営安定化と「地域密着型ビジネス」

Bリーグは「地域密着型」の経営スタイルを強化し、クラブの持続可能な成長を目指します。

地域スポンサーとの連携強化
地元の企業・自治体と協力し、クラブのブランド価値を向上
アリーナ経営の改善（新アリーナ建設・設備投資）
「スポーツ×エンタメ」の要素を取り入れた試合演出

➡ 目的
各クラブが「地域のシンボル」として成長し、長期的に安定した運営ができる環境を整える。

Bリーグの未来展望

「B革新」を通じて、Bリーグは以下のような未来像を描いています。

世界レベルのクラブを育成
- 「Bプレミア」に参加するクラブは、国際基準を満たし、世界で戦える実力を持つ
- BリーグからNBAやユーロリーグへ移籍する選手が増える
国内スポーツ市場での存在感向上
- Jリーグやプロ野球と並ぶ「人気プロリーグ」へ成長
- メディア露出の増加や、試合のエンターテインメント性向上
アジア市場でのブランド確立
- 「アジアNo.1のプロバスケットボールリーグ」として確固たる地位を築く
- アジアの有力選手がBリーグを目指す流れを作る
経営基盤の安定とアリーナ改革
- 収益の増加により、各クラブが安定した経営を実現
- アリーナ整備が進み、世界基準のバスケットボール環境を提供

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